内定辞退はいつまで？ 状況別の伝え方を今すぐ使える例文付きで解説

内定辞退はいつまでできるか理解して後悔のない選択をしよう

就活がある程度進むことでぶつかる悩みが、内定辞退についての対応です。内定をゴールとしてしまっている学生の中には、内定後の対応のことをまったく考えていなかったという人も少なくありません。

本命の選考が残っていたり、選考の中で志望度が変わってきたりしていると、今もらっている内定を辞退すべきか承諾すべきか迷うことがありますが、事前に内定辞退の期限や連絡マナーについて知っておくことで、就活を納得感をもって終えることができるでしょう。

今回は、内定辞退の期限やマナー、状況別の対応方法など幅広く解説していきます。いざ内定をもらったときや辞退するときにしっかりと対応できるよう、事前にしっかりと確認しておきましょう。

そもそも内定がいつ頃出始めるのかについても理解しておくと、その後の計画を立てやすいでしょう。以下の記事では、一般的に内定が出る時期はいつなのかや、内定までの道のりについても紹介しています。気になる人は参考にしてみてくださいね。
就活で内定が出る時期はいつ？ 準備から内定までの道のりを徹底解説

キャリアアドバイザーコメント

内定辞退の期限はいつ？ まずは基本のルールを押さえよう！

気持ちよく就活を終わらせるためには、内定辞退の期限について事前に知っておく必要があります。内定辞退の期限は企業によって異なりますが、内定辞退についての基本ルールについて、まずは確認していきましょう。

具体的には「法律上はいつまで辞退が可能なのか」「マナーを踏まえた内定辞退の期限はいつなのか」について詳しく解説していきます。企業とトラブルになることを防ぐためにも基本ルールをしっかり押さえておくことが大切です。

前提：内定辞退をする場合は早めに連絡しよう

内定辞退の意向が固まったら、なるべく早めに連絡をするようにしましょう。せっかく内定を出してくれた企業に辞退の意向を伝えることは、戸惑いがあるかもしれませんが、企業側は辞退者が出た場合、新たに採用を進めなければなりません。

採用予定者の人数を満たすために、新たに募集をかけることもあります。また、学生にとっても時間が経てば経つほど言いづらくなり、さらに内定辞退後にどのように動くかを決めづらくなります。内定辞退後のスケジュールをしっかり立てていくためにも、辞退の意向が固まったら、なるべく早く伝えましょう。

以上のように企業にとっても学生にとっても早めに連絡をすることがベストなのです。

法律上の期限：内定辞退は入社日の2週間前まで

内定をもらった学生の中には「内定承諾書にサインしてしまったからもう辞退できないかもしれない」「内定式に参加してしまったから辞退はできないだろう」と考える人もいるでしょう。

しかし、民法では原則14日以上前に伝えれば労働契約は解約できるとされています。内定承諾後の辞退は労働契約の解約を意味しますが、辞退の意思を伝えてから2週間後には解約できるということです。

ただし、ごくまれに損害賠償を請求されることがあります。このあと詳しく解説していくので、万が一に備えて頭に入れておきましょう。

マナーを踏まえた期限：内定式の前まで

法的には入社予定日の2週間前までに伝えれば内定を辞退できますが、入社ギリギリになって辞退の連絡をすることは企業側に大きな負担をかけてしまいます。

学生も入社をするまでにさまざまな準備をする必要がありますが、それは企業側も同じだからです。入社式の準備や、新入社員に貸与するPCなどの準備、研修の準備など、新入社員のために、さまざまな準備をおこなっています。

新入社員の入社準備をいつ頃から始めるかは企業によって異なりますが、内定式の後から準備をし始める企業が多いです。なぜなら、内定式に参加した学生は入社への意思が固まっていると認識している企業が多い傾向にあるからです。

そのため、学生は内定式の前までには辞退連絡をすることをおすすめします。企業側になるべく迷惑をかけないように伝えることは、こちら側の伝えるハードルを下げることにつながるので、覚えておきましょう。

内定をもらった後も、ほかの企業で最終面接を控えている人にはこちらの記事がおすすめです。直前でもできる対策や面接での回答例文も多数紹介しています。ぜひ参考にしてみてくださいね。
例文付き｜最終面接直前でも大丈夫！ ポイントを押さえて内定に王手

最終面接でする逆質問について悩む学生も多くいます。こちらの記事では最終面接で聞くと良い逆質問を30例以上紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
面接官に聞いた！ 最終面接でおすすめな逆質問例文35選を紹介

そもそも内定とはどんな意味だったのか確認したい人は、次の記事を読んでみてくださいね。内定承諾先の決め方とともに解説しています。
マンガでわかる内定の仕組み｜自分に合う就職先を見極めるコツも解説

誠意のある対応が大切！ 内定を辞退するときの3つの基本マナー

①メールのみだと見落とされることも！ 電話で連絡をしよう

内定辞退の基本マナーの中でも特に重要なのは、連絡手段です。内定辞退を伝えるときには電話で連絡をするようにしましょう。

電話がつながらなかった際にメールも送ることでより誠意を伝えることはできますが、言いづらいからといってメールだけで内定辞退の連絡をすると、採用担当者が見落としてしまう可能性があります。トラブルを避けるためにも、直接辞退の意向を伝えることが大切です。

また、企業はコストや時間をかけて選考をしています。今までのお礼を自分の言葉で伝えて円滑に内定辞退の連絡ができると、お互いに気持ち良くやり取りを終えられますよ。

②伝えづらいからと受付に伝えるのはNG！ 採用担当者に伝えよう

また、電話で連絡するときには採用担当者に直接伝えることがマナーです。伝えづらいからといって受付の人に伝えたり、伝言をお願いすることは避けましょう。

伝言では本当に伝わったかをこちらで確認する術がなく、伝え漏れがあった場合にはトラブルに発展しかねません。また、せっかく電話で連絡をしたとしても直接伝えることができなければ、誠意は伝わらないでしょう。

③時間帯に注意！ 忙しい時間は避けて辞退連絡をしよう

内定辞退の連絡をするときには、連絡をする時間帯にも注意が必要です。

始業直後や終業間際の時間帯は、メールチェックや1日の業務報告などをおこなっている可能性が高く、忙しい時間帯です。また、12〜13時の間もお昼休憩のため席を外している可能性が高いため、連絡するのは避けた方が良いでしょう。

営業時間は募集要項や企業のHPで確認することができます。しかし、選考や説明会の中で1日のスケジュールについての案内があり、忙しい時間帯がわかっている場合には、その時間帯も避けて連絡をするようにしてください。

ここからは状況別に内定辞退の期限や連絡方法について解説していきます。

佐藤みなとさんのように内定承諾前の状況であれば、このまま読み進めてみてください。鈴木なぎささんのように内定承諾後の状況であれば「【内定承諾後】後悔のない決断を！ 内定承諾後の辞退方法からリスクまで解説」から読み進めましょう。

ときには内定がもらえず、お祈りメールが送られてくることもあるかもしれません。お祈りメールに対する返信の仕方についてはこちらの記事で紹介しています。気になる人は参考にしてみましょう。
そのまま使える例文付き！ お祈りメールの返信方法をケーズ別に解説

内定承諾前：内定辞退の期限や連絡方法を解説

ここからは内定をもらったは良いものの、本命企業の選考が控えていて内定先の企業には辞退の連絡をすべきかどうか迷っているといった佐藤さんと同じような状況の人向けに、内定辞退をいつまでにしたら良いのかや連絡の仕方について解説していきます。

いつまで待ってもらえるの？ 内定承諾をしていない場合の辞退方法

内定承諾期日を伝えられている場合は期日内に連絡しよう！

内定承諾期限を伝えられている場合は、まずはしっかり期限を守りましょう。伝えられた期限の中で内定を承諾するか否かの返事をするようにしてください。

連絡をする際は記事の中でも説明した基本マナーを守り、企業の営業時間内に連絡をするようにしましょう。内定をいただいたお礼や承諾・辞退の意思ははっきり伝えることが大切です。期限を守るのは社会人の基本なので、学生のうちから意識して対応してみてください。

内定承諾期日を伝えられていない場合は早めに連絡しよう！

内定承諾までの期限は1週間〜1カ月以内であることが多い傾向にありますが、中には期限を指定されない場合もあります。

納得がいくまで学生に就活をしてもらいたいという企業側の配慮が背景にあることが考えられますが、そのような場合であっても、長期間何の連絡もせずに保留にするのではなく、1週間～1カ月を目安になるべく早い段階で返事をするようにしましょう。

返事ができない場合は内定承諾期日の延長をお願いしよう！

他の企業の選考が残っていたり、家庭の事情などでどうしても期限までに返事ができないこともあるかもしれません。そのような場合には、期限を延長することができないか、企業に相談をしてみましょう。

内定を出した学生にはできるだけ入社をしてほしいと企業側も考えているため、期限の延長に応じる企業は多い傾向にあります。しかし、企業側も採用スケジュールに沿って動いているため、延長を許可してもらうためにも、早い段階で相談することをおすすめします。

また、延長に応じてもらえた際には、感謝の言葉を伝えることが大切です。誠意のある行動を心掛けましょう。

内々定をもらった場合でも、辞退や保留することはできるのか、疑問に思ってる人もいるのではないでしょうか。次の記事で内々定について詳しく解説しているので、ぜひチェックしてみてくださいね。
内々定とは？  内定との違いや承諾を決める効果的な方法まで詳しく解説

内定承諾前の辞退連絡方法を例文付きで解説

ここからは内定承諾前の状況における内定辞退の連絡方法について詳しく説明していきます。辞退を伝えるのは緊張すると感じるかもしれませんが、しっかりとマナーを守って連絡をすれば大丈夫です。落ち着いて対応しましょう。

電話で内定辞退を伝える場合の例文

電話で内定辞退を伝える際には、なるべく静かな場所で電話をかけるようにしてください。内定を辞退するという企業と学生の双方にとって重要な連絡となります。聞き取りやすい環境下で連絡をとるようにしましょう。

また、内定辞退連絡を初めてする学生にとっては緊張してしまうかもしれません。重要な内容だからこそ、いざとなると頭が真っ白になってしまうこともあります。

以下に電話で内定辞退を伝える際の例文を紹介しますが、そのまま丸暗記して伝えるのではなく、伝えるべき内容を箇条書きでも良いのでメモしておきましょう。

電話がつながらなかった場合のメール例文

次に、電話がつながらなかった場合のメール例文を紹介します。電話で一度連絡をしたことと、内定をもらったことへのお礼、辞退することへのお詫びを述べることがポイントです。

以下に例文を記載するので、参考にしてみてください。

メールを送る基本マナーについては押さえている人も多いと思いますが、「御社」と「貴社」の使い分けには注意しましょう。例文を紹介しながら以下の記事で詳しく解説しているので、「御社」と「貴社」の使い分けに自信がない人は改めて確認してみてください。
「御社」と「貴社」の違いは？ 具体的な場面や例文を交えて解説

内定承諾後：内定辞退の方法からリスクまで解説

内定承諾をしてから辞退をしたいと考えたときには「企業から怒られたりしないか」「そもそも承諾後に辞退することが可能なのか」と不安を抱く人が多いかもしれません。

ここからは内定承諾後に辞退をすることが可能かどうか、そして不安を解消するための対処法や辞退連絡の方法、起こり得るリスクまで詳しく解説しています。

承諾後の辞退で悩んでいる人は、今後自分がどのような判断をし、どのような行動をとれば良いのか考えながら読み進めてみてください。

内定承諾後の辞退に関しては、こちらの記事でも詳しく解説しています。トラブルを避けるために必要な意識や対応方法について理解するために、こちらも併せて確認するようにしましょう。
内定承諾後の辞退はいつまで可能？ メール・電話での断り方も解説

キャリアアドバイザーコメント

そもそも内定承諾後の辞退はできるの？ 起こり得るリスクも解説

法律上は内定辞退ができる

内定承諾書などの書面にサインをした場合には、辞退ができるのかどうか不安になるかもしれませんが、記事の中でもお伝えしたように法律上は原則入社予定日の2週間前であれば辞退をすることが可能です。

とはいえ、書面であっても口頭であっても一度内定を承諾する意向を伝えた後に辞退を申し出るのは、企業との約束を破るという意味であることを頭に入れておきましょう。

損害賠償請求などのリスクもある

内定の辞退自体は可能ですが、ごくまれに損害賠償を請求されることがあります。このような事態になる可能性があることも、万が一に備えて頭に入れておきましょう。

たとえば、入社前に会社負担で研修や資格取得を進めていたり、入社に向けて備品などをすでに用意されていた場合には、入社準備にかかった費用を請求されることがあります。承諾後の辞退には、リスクがともなうということを事前に理解しておきましょう。

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関連会社や子会社の選考が不利になる可能性もある

内定を辞退したとしても、基本的にはその後の就活に影響が出ることはありません。内定を辞退された企業が、ほかの企業に学生の情報を流すことはないでしょう。内定辞退が就活を不利にすることは基本ないため、安心してください。

しかし、内定を辞退した企業の関連会社や子会社への選考が不利になる可能性は0とは言い切れません。関連会社や子会社に対して学生の情報を共有していることもあるため、その認識は持っていましょう。

キャリアアドバイザーコメント

内定承諾後に辞退する場合の2つの注意点

①内定辞退することが決定したらすぐに伝える

内定承諾後の辞退は伝えづらいかもしれませんが、ギリギリまで連絡するのを躊躇するのは避けましょう。また、伝えづらいからといって、連絡をせずにサイレントで辞退をすることはマナー違反です。選考をしてくれた採用担当者に敬意を払うことを忘れないでください。

企業は入社に向けての準備を進めています。内定者イベントを企画したり、配属先をどうするかを他の部署と連携しながら決めたりと、学生のために動いています。企業側への最低限の配慮として、辞退連絡は早めにすることを心掛けてください。

②内定辞退する理由もあわせて伝える

辞退連絡をするときには引き止められたり、ときには怒られたりすることもあるかもしれません。しかし、辞退をすると決めたのならば、しっかりと辞退の旨と理由を伝えましょう。採用担当者に流されてしまい、辞退することができなかったとなれば、のちのち後悔してしまうこともあります。

また、企業側も辞退理由を聞くことで来年の採用活動に活かすことができます。なるべく正直に理由を伝え、企業に対して誠意を持って対応することが大切です。

内定承諾後の辞退連絡方法を例文付きで解説

内定辞退の連絡をするときには、丁寧な対応を心掛けましょう。誠実な対応をすることで、企業とのトラブルを防ぐことができます。また、連絡をするときには緊張をしてしまうかもしれないので、事前に伝えるべき内容を箇条書きでまとめておくこともおすすめです。

まずは電話で連絡をしましょう。その後、やり取りの証拠を残すためにあらためてメールも送りましょう。電話とメールを送ることで、伝え漏れを防ぐことができます。企業とのトラブルを避けるためにも、両方を送るようにしましょう。

電話で内定辞退を伝える場合の例文

まずは電話で内定辞退を伝える例文を紹介します。入社2週間前までであれば辞退ができるとはいえ「辞退できて当然」という態度で伝えることは避けましょう。一度承諾してからの辞退となるので、謝罪をするという意識を持ちながら、丁寧に対応しましょう。

電話でのやりとりの証拠を残すために送るメール例文

電話で内定辞退の意向を伝えられたら、メールでも連絡するようにしましょう。内定を辞退し、採用担当者から了承を得られたことを、文面で残しておくことが大切です。

電話がつながらなかった場合のメール例文

電話がつながらなかった場合には、先にメールを送りましょう。電話で伝えられていない分、より丁寧で伝わりやすい文面を心掛けてください。

伝えづらいという気持ちからあいまいな表現にすると、かえって混乱させてしまうかもしれません。辞退する旨やその理由ははっきりと伝えられるようにしましょう。

電話がつながらなかった場合、その後企業から折り返しの連絡があるかもしれません。折り返しの連絡をするときの注意点やマナーについては、こちらの記事で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。
就活中の不在着信！？折り返し電話のポイントと流れをケース別で解説

メールの結びの文面に迷ったらこちらの記事を参考にしてみてください。シーン別にメールの締め方について解説しています。例文もたくさん紹介しているので、内定辞退に関するメールの締め方について参考にしてみてください。
就活シーン別のメールの締め方例文集｜正しいマナーで好印象を残そう

パニックを防ぐ！ 内定辞退を伝えたときに考えられる相手の反応と対応方法

内定辞退の連絡に躊躇する大きな理由は採用担当者の反応が怖いからだと考えられます。いざ連絡をおこなうときに、パニックに陥ったりすることがないよう、内定辞退を伝えたときに予想できる相手の反応や対応方法について最後に解説していきます。

さまざまなパターンを想定することが、不安を和らげることにつながるかもしれません。臨機応変に対応できるように一緒に確認していきましょう。

怒られたとき｜お礼とお詫びを素直に伝えよう

まず最も学生が不安に思っていることは「採用担当者に怒られないか」ということでしょう。しかし、採用担当者も毎年多くの学生を相手にしています。内定を辞退されることもある程度想定しています。そのため、基本的なマナーをしっかりと守っていれば、怒られることはあまりないでしょう。

内定承諾後であれば「裏切られた」と感じる採用担当者もいるかもしれませんが、もしも内定辞退を伝えて怒られてしまった場合には、今まで時間を割いていただいたことへのお礼と、辞退することへの謝罪を素直に伝えましょう。誠心誠意対応することが大切です。

引き止められたとき｜後悔をしないように曖昧な返答は避けよう

内定辞退の連絡をしたときには、引き止められる可能性も十分考えられます。しかし、ここで辞退の意思を強く持っていないと、断り切れずにあいまいな状態が続いてしまいます。

辞退の意思をあいまいに伝えることはトラブルにつながりかねません。また、辞退を伝えるのがあとになればなるほど、伝えづらくなります。

謝罪をしながらも、しっかりと辞退の意思を伝えることが大切です。

理由を追及されたとき｜内定辞退の意思が固いことを示そう

また、理由について追及されることもあります。次年度の採用活動の参考にしたいという意図もあるかもしれませんが、「他社で叶えられることは自社でも叶えられることではないのか」「本当に他社を選択して良いのか」と理由を追求することで内定辞退を撤回できないか画策している可能性もあります。

なるべく正直に理由は伝えた方が良いと記事の中でも解説しましたが、激しく理由を追求された場合は、すべてを正直に伝える必要はありません。

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呼び出されたとき｜基本的に応じる必要はない

辞退を申し出て、企業側から了承を得られれば、そこで企業とのやり取りが終了します。しかし、まれに辞退を申し出た学生を会社に呼び出すことがあります。

呼び出される理由は企業によって異なりますが、どうしても入社してほしい人材であると評価された可能性が高いです。しかし、辞退の意思が固い場合には呼び出しには基本的に応じる必要はありません。

会社に訪問することになると、強く引き止められることはもちろん、長時間説得され、辞退の意思が揺らいでしまう可能性があるからです。

後戻りできないからこそ！ いつまでに内定辞退の連絡をすべきかしっかり考えよう